こんにちは！男のための韓国旅行に必要な情報、韓国の現地情報や韓国エンタメ、グルメ情報などをお届けしています。
男の韓国情報メディア「オトコリア」です。
韓国旅行の際に準備するものといえば、パスポート、航空券、そして「K-ETA（電子渡航認証）」です。
韓国にビザなしで入国するためにはK-ETAの申請が必ず必要になります。
*日本を含む22カ国の国民に対しては2025年12月31日まで免除措置が延長されました。
この記事ではK-ETAの申請の方法、どこで申請するのか、さらに申請にかかる時間や注意するポイントなども解説していきます。
また、合わせて韓国旅行に行く際にK-ETAを申請しておいたほうがいい人（メリット）とその理由、しない時のデメリットについても最後に記載しています。
今は免除措置がされていますので、初めて韓国旅行に行く方や年に1回行くか行かないかの人には今は必要ありませんが、頻繁に韓国に行く方などは申請しておくほうがいいです。
また、免除措置がなくなればいずれ韓国行く人は全員必要な申請となりますので、ぜひ参考にしてください。
目次
- K-ETAとは？
- K-ETAとビザの違い
- K-ETA申請をする際に押さえておくべき5つのポイント
- K-ETA申請に必要なもの
- K-ETA申請方法
- K-ETAを申請（登録）しておいたほうがいい人とその理由
- K-ETAを申請（登録）をしない時のデメリットも理解しておこう
K-ETA（電子渡航許可証）とは？
K-ETA（ケーイータ）とは電子渡航認証のことです。
2022年11月1日から、日本を含む22か国・地域の国民に対して、韓国への入国時に申請・取得が必須となる制度が導入されました。
K-ETAを取得することでビザなしで入国することができ、さらに出入国カードの記入も不要になります。
K-ETAの登録はPC・スマホから可能で、10分程度で申請が完了します。
K-ETAの一時免除について
2025年12月31日までの期間中は、観光等の目的で90日以内に滞在する場合、日本を含む特定の国籍・地域の方を対象にK-ETAの申請が一時的に免除となっています。
これは韓国の観光産業の活性化を図る事業の一環として実施されているもので、2024年末までの予定でしたが延長されることになりました。
韓国政府は12月11日、日本を含む22カ国・地域（注1）の国民に対する電子旅行許可制（K-ETA）の一時免除措置（2023年3月30日記事参照）を2025年12月31日まで延長すると発表した。
これにより、22カ国・地域の国民は、韓国への渡航の際のK-ETA申請が2025年1月以降も同年中は不要となる。ただし、入国書類の作成が不要になるなどのK-ETAのメリットを享受したい場合は、2025年1月以降も引き続きK-ETAの申請が可能。既に発行されたK-ETAを所持している場合は、有効期限まで引き続き使用できる（注2）。
（注1）オランダ、ノルウェー、ニュージーランド、台湾、デンマーク、ドイツ、マカオ、米国（グアムを含む）、ベルギー、スウェーデン、スペイン、シンガポール、英国、オーストリア、イタリア、日本、カナダ、ポーランド、フランス、フィンランド、オーストラリア、香港の22カ国・地域。
出典：JETRO
K-ETAとビザ（査証）との違い
K-ETAとビザは何が違うの？という疑問がでてきますが、どちらも韓国への入国に関する手続きですが、主に以下の点で異なります。
- 目的と滞在期間
- K-ETAは90日以内の観光や商用を目的とした短期滞在向けです。
- 一方で、ビザは長期滞在や就労、留学など、特定の目的で滞在する際に必要です。
- 申請方法
- K-ETAはオンラインで簡単に申請可能です。専用ウェブサイトまたはアプリから数分で手続きが完了します。
- ビザは韓国大使館や領事館での手続きが必要で、申請に必要な書類が多く、審査に時間がかかる場合があります。
- 審査時間
- K-ETAは数時間～72時間で結果が出るため、渡航準備が簡単です。
- ビザは数日から数週間かかる場合があり、余裕を持った準備が必要です。
- 有効期間
- K-ETAは2年間有効で、その間複数回の入国が可能です。
- ビザは種類によって有効期間が異なり、単一入国か複数回入国かも目的により制限されます。
K-ETA申請の際にに押さえておくべき5つのポイント
次にK-ETAの申請時に注意すべきポイントを5つ紹介します。
①出発の72時間以上前までに登録が必要
基本的にK-ETAの申請から認証までは最短で数時間、最大で72時間かかることもあるので早めの申請が必要です。日程や滞在先などが決まったらできるだけ早めに登録を済ませておきましょう。
②K-ETAの有効期限は3年間
K-ETAは一度取得すると3年間利用することができ、期間内であれば何度でも韓国に渡航することができます。
しかし認証期間内にパスポートの期限が切れてしまう場合は、パスポートの有効期限までが認証期限となります。
※2023年7月3日から有効期限が2年から3年に変更になりました。2023年7月3日以前に取得した方の認証期限は2年間です。
③申請料が必要
K-ETAの申請には10,300ウォン（日本円で約1100円程度）必要です。
もし、申請が不許可になってしまった場合でも登録料は返金されないので、登録時には正確な情報を入力しましょう。
申請料の支払いはクレジットカードかデビットカード
K-ETAは申請料の支払いはクレジットカードかデビットカードでしかできません。電子マネーや銀行振り込みなどには対応していません。
非公式の取得代行サービスを使うと申請料を高く請求される？
K-ETAの申請は公式ウェブサイトまたはアプリでご自身で行うことができます。
非公式の代理サービスを利用すると、公式の料金より高い手数料を請求される場合があります。
④17歳以下または65歳以上の方は申請免除
2023年7月3日から、17歳以下または65歳以上の方は国籍に関係なくK-ETAの申請が免除されています。
⑤1度の渡航での滞在可能期間は90日以内
1度の登録で韓国に滞在できるのは90日以内となっています。通常の旅行であれば特に心配はありません。
K-ETAが免除される場合でも、特定の状況や目的によってはK-ETAを取得しておくことが便利なケースがあります。以下に「K-ETAを取得しておいたほうがよい人」とその理由を説明します。
K-ETA申請に必要なもの
申請には以下の5つが必要です。
- スマートフォンまたはPC
- パスポート
- 使用可能なメールアドレス
- 顔写真（サイズは700×700、1000kb以下）
- クレジットカード
顔写真はパスポートに使用した写真と別の写真でも申請可能ですが、帽子やサングラス、スカーフ、派手な服の着用は控えましょう。
K-ETAの申請方法
画像引用：公式サイト
次にK-ETAの申請から登録までの流れを解説していきます。
申請は公式サイト、モバイルアプリから可能です。
モバイルアプリはやや動作が重いことがあるので、スマホからブラウザを開いて申請することをおすすめします。
▶︎公式サイト
モバイルアプリ
iPhone ▶︎ App Store
Android ▶︎ Google Play
それでは、実際に申請する流れを一つ一つ見ていきましょう。
1．公式サイトにアクセス
- スマホかPCで公式サイトにアクセスします。（写真のアップロードが簡単にできるのでスマホがおすすめです。）
- 「K-ETAを申請する」を選択します。
2．利用規約の確認
- 大陸 / 地域を選択→ここでは「ASIA PACIFIC（アジア太平洋）」、「JAPAN日本」を選びます。
- 規約を読み、いくつかの項目で「同意」を選択していきます。
- 「次へ」を選択します。
3．E-mail入力
- 「パスポート番号」を入力します。
- 「E-mailアドレス」を入力します。
- 「次へ」を選択します。
4．パスポート情報入力
- 自分のパスポートの「顔写真のページを撮影した写真」をアップロードします。
- 「性別」を入力します。
- 「姓」と「名」をそれぞれローマ字で入力します。
- 「生年月日」を入力します。
- 「パスポートの有効期限」を入力します。
- 「次へ」を選択します。
5．申請情報入力
- いくつかの簡単な質問に答えていきます。
- 「ご入会の目的」は「旅行」を選択しましょう。
- 韓国での「滞在先の住所」を入力します。ここではホテルなどの住所を郵便番号から入力しましょう。
まだ決まっていない方は「NONE」と入力しても申請が可能です。
- 「韓国の連絡先」には自分のスマホの電話番号を81から入力します。例えば電話番号が090～から始まる方は81090～と入力します。
- 「職業」、「感染症の有無」、「犯罪の有無」を選択します。
- 自分の「顔写真」をアップロードします。
- ここまで入力した情報に間違いがないか確認し、「支払う」を選択します。
※万が一入力情報に誤りがあった場合は申請が通りません。その場合でも申請料の返金はされないので注意しましょう！
- 支払い画面が出てきたらクレジットカードの情報を入力し、「確認」を選択します。登録料は10,300ウォンです。
6．申請完了
- 支払いが完了すると、メールアドレスに申請完了メールが届きます。
- 早ければ30分後～その日のうちに審査完了メールが届きます。メール内のURLから、自分の審査の進捗状況が確認できます。
※申請が込み合っている場合などは最大72時間かかることもあります。
これでK-ETA申請は完了です。
7. K-ETA認証の確認
K-ETA認証が承認されると、K-ETAは電子的に発行され、システム上で韓国の出入国管理局に登録されます。
メールに届いた承認通知をプリントアウト、またはスマホに保存しておくと安心です。
K-ETAを申請・登録しておいたほうがいい人とその理由
2025年まで日本国籍であればK-ETAの申請免除となり、許可証がなくても韓国に入国することは可能です。
K-ETAが免除されている場合でも、頻繁な訪問予定がある人、入国手続きを簡素化したい人、不測の事態に備えたい人には取得がおすすめです。
K-ETAを取得しておくほうがいい人とその理由を挙げます。ここに該当する方は申請料を支払ったとしても取得しておく価値はあります。
2年間有効という点を考えると、長期的なメリットもありますので旅行や仕事のスタイルに合わせて柔軟に判断しましょう！
頻繁に韓国を訪れる人
K-ETAは2年間有効で、その期間中は何度でも韓国への入国が可能です。頻繁に出張や旅行をする人にとって、毎回手続きの必要がなくなるため、非常に便利です。
入国手続きをスムーズに済ませたい人
K-ETAを取得しておけば、事前に旅行者情報が登録されているため、入国審査での確認が迅速になります。観光地や空港が混雑している場合でも、スムーズに通過できる可能性が高まります。
不測の事態に備えたい人
免除措置が突如変更される可能性もあります。その場合、K-ETAを事前に取得しておけば渡航予定が変更されるリスクを減らせます。
観光以外の短期訪問目的がある人
ビジネスミーティングや学術交流、親族訪問など、観光以外の目的で韓国を訪れる場合、K-ETAの取得が求められる場合があります。免除措置の範囲を超える訪問目的がある場合でも対応できます。
入国条件に自信がない人
K-ETA申請時に渡航者の情報が審査されるため、K-ETAの承認が得られれば入国の適格性が事前に確認されたことになります。
「現地で入国を拒否されるのでは」と不安な場合には、取得しておくことで安心感が得られます。
K-ETAを申請・登録しないデメリットも理解しておこう
韓国に渡航する際（入国時）にK-ETA登録済みの方とそうでない人の対応の違いを下記にまとめます。
未登録の人は入国カードの記入が必要
入国カードは機内で配布され、韓国の入国時に提出します。
カードには名前、性別、出身地、生年月日、職業、滞在先、入国目的などを記入しますが、初めての場合は思ったより時間がかかることも多いです。
K-ETA登録済の人は韓国出入国時に出入国カードの記入が不要です
入国審査が厳しくなる可能性
K-ETA情報が登録されていないため、入国審査での質問や確認が通常より厳しくなる可能性があります。
免除措置が突如変更される場合は急遽渡航できない可能性がある
突然、免除措置が変更される可能性もなくはありません。その場合、K-ETAを事前に取得しておけば渡航予定が変更されるリスクがあります。
まとめ：頻繁に韓国に行く人はK-ETA申請しておくと便利だが、そうでない人は基本的には申請不要
今回は、韓国旅行する際に知っておくべきK-ETAについて解説しました。
2025年12月31日まではK-ETAは一時的に免除され、申請していなくとも韓国に旅行に行くことはできますので単発の旅行であれば基本的には申請不要です。
しかし、K-ETAはWEB上の簡単な手続きで、申請料も高くないので、一度申請が通ると3年間有効なので長期的なメリットはあります。
旅行や仕事のスタイルに合わせて柔軟に判断してください。